一年未満の職歴は書かない方がいい？第二新卒の履歴書の書き方やコツを解説【具体例あり】

「職歴が一年未満だと、面接には不利な気がする」「書くことが少ない」と不安に思われている第二新卒の方もいるのではないでしょうか？

しかし、一年未満の職歴でも正しい履歴書の書き方やアピールポイントを抑えることで、採用の確率をあげることができます。

履歴書はほとんどの企業から提出が求められる大切な書類なので、しっかりと作り込んでおきましょう。

この記事では、現役の人事担当の僕が、履歴書の書き方やコツを具体例を用いて解説していきます。

記事を最後まで読めば、職歴が一年未満の第二新卒の方でも、採用担当者にウケの良い履歴書を書くことができるようになりますよ。

第二新卒の転職における履歴書の重要性

まずは、履歴書の重要性について知っておくことが大切です。

履歴書は職務経歴書と合わせて提出が求められるのが一般的。

履歴書が重要と言われる要素は以下になります。

履歴書は重要と言っておきながら、最後の3つ目には必要ではないと書かれていて気になるかと思います。

そこも含め重要な要素でもあるので、ポイントを抑えしっかりと準備しておきましょう。

身元証明になる

履歴書の主要な役割は、応募者の「身元を証明する」ことです。

多くの企業は求人応募の段階で身分証明書の提出を要求しません。

その代わりに、履歴書が応募者の身元や経歴を確認するための資料として使われます。

履歴書は法的には拘束力を持たないものの、その中の情報は偽りがないものとして扱われるのが一般的です。

採用されることで長期的な関係を持つかもしれない企業との信頼を築くための文書ですので、その中身はきちんと正確に書く必要があります。

企業側が労働者名簿として作成する

労働基準法により、企業は日雇いを除いて従業員を採用する際、労働者名簿の作成が義務付けられています。

この名簿には以下の9つの情報を記録する必要があります。

履歴書は採用の選考時だけでなく、入社後の労働者名簿作成のためにも参照され、上記をカバーする内容になっています。

使用者は、各事業場ごとに労働者名簿を、各労働者（日日雇い入れられる者を除く。）について調製し、労働者の氏名、生年月日、履歴その他厚生労働省令で定める事項を記入しなければならない。

参照：労働者名簿及び賃金台帳の調製と記録の保存(労働基準法第107条～第109条)

履歴書が不要なケースも

先ほど解説した労働者名簿には履歴書を元にして作成しなければいけない、というルールがあるわけじゃありません。

最近は「履歴書不必要」としている企業も増えてきています。

しかし、履歴書不要の企業は、企業独自のフォーマットでの入力を要求することや、面接の際に情報の記入を求めることが多いです。

なぜなら、統一されたフォーマットを使用することで、応募者ごとに異なる形式の履歴書を扱うよりも、統一されたフォーマットであれば、企業側としては管理がしやすく、効率的と言えるからです。

その結果、履歴書を不要とする企業でも、面接時に過去の経歴や学歴などの詳細を書き込むよう求められる可能性があります。

第二新卒が一年未満の職歴を書くべき理由

一年未満の職歴を隠したいという気持ちや伝えられることがないからといって、職歴を偽ったり、書かないで提出したらどうなるのでしょうか？

重要な箇所になるので、以下の内容を参考にしてみてください。

職歴を偽ったり、書かないことで、企業との信頼関係や将来にも響いてくるので、ポイントを抑えて履歴書の記入をしてみましょう。

経歴詐欺になる

たとえ、正社員で採用されていた期間が試用期間中や一年未満であったとしても、職歴はしっかり記載しましょう。

在籍期間が短い場合、実際よりも長く記載したくなる方もいるかもしれませんが、必ず事実を記載してください。

なぜなら、社会保険の加入履歴を通して、勤務の事実がわかってしまうからです。

選考過程で虚偽が発覚した場合、それが理由で採用が見送られることもありますし、入社後の虚偽発覚の場合は、懲戒解雇の処分も考えられます。

単なる記載ミスであれば、企業に謝罪することで内定取り消しや解雇までには至らないこともあるかもしれません。

履歴書に虚偽の内容を書くことは経歴詐欺にあたるので、嘘偽りなく記入しましょう。

面接の際に空白期間について質問される

本来勤務していたはずの期間を履歴書に書かない場合、その期間は空白期間になります。

当然ですが、面接時にその空白期間は何をしていたのか質問されるでしょう。

勤務していた事実を履歴書に記入しないことは、虚偽とは言えないものの、面接で実際の経歴と異なる回答をしてしまうと、経歴詐欺とみなされるリスクがあります。

また他社で勤務をしていたということがわかると、「なぜ記載をしなかったのか？」と聞かれることもあるでしょう。

聞かれた時にオドオドしてしまうくらいであれば、短くてもしっかりと履歴書に記入をしておいた方がいいですよね。

学生時代のアルバイト経験は書く必要はない

第二新卒で履歴書に職歴を記載する場合は学生時代のアルバイト経験は記載する必要はありません。

しかし、卒業後や一度働いた会社を退職した後で、パートやアルバイトの経験がある場合は、一年未満でもその経歴を履歴書に記載しましょう。

卒業後に大手企業でのアルバイト経験がある場合、社会保険の記録から経歴が明らかになることも考えられます。

学生時代の経歴は必要ありませんが、社会人になり、パートやアルバイトで社会保険に加入する場合は全て履歴書に書くのが一般的ということを覚えておきましょう。

職歴一年未満の第二新卒のデメリット

第二新卒という立場では、スキルや実績が少ないのは仕方のないことでしょう。

企業側はそこを理解して募集はしていますが、第二新卒にあたる同年代でも、数年継続して働いている方と比較すると、以下のようなデメリットを抱えてしまうかもしれません。

全ての企業がデメリットとして捉えることではありませんが、しっかりとした目的や理由がなければ印象は悪くなってしまうでしょう。

とはいえ、第二新卒に求められるものは、「仕事に対する熱意やポテンシャル」などが採用する要素として挙げられます。

あくまで、選考の障壁になるかもしれないという認識をしっかり持ちつつ、対策をしていきましょう。

不安定なイメージがつく

第二新卒が一年未満の職歴を持つことは、一部の採用担当者からは不安定なイメージを持たれるリスクがあります。

理由としては、短期間での退職は方向性の不明瞭さや適応力が不足しているなどと、受け取られる可能性があります。

たとえば、応募者が入社一ヶ月で前職を退職していた場合、採用担当者は「次の職場でもすぐにやめてしまうのでは？」という疑念を持ってしまうかもしれません。

そのため、第二新卒として一年未満の職歴の背景やそこから得た学びを、次に繋げる意欲として、明確に伝えることが重要です。

環境適応力が低い

第二新卒として一年未満の職歴を持つ求職者は、環境適応能力に疑念を持たれることがあります。

短期間での転職や退職は、新しい職場環境やチームに適応する能力が低いという印象を与える可能性があるからです。

例えば以下のようなケース。

面接官の立場になった時、Aさんは他の職場でも同様の状況が繰り返されるのではないかと思ってしまいますよね。

環境適応能力に関する質問や疑念に対して、十分に準備しておくことが大切であると言えるでしょう。

信頼の獲得が困難

職歴一年未満の第二新卒は、採用企業からの信頼獲得が難しくなる可能性があります。

企業は新しい従業員に対して一定の投資を行い、長期的な貢献を期待しています。

短期間での転職は、その期待に応えられないという印象を与え、企業の信頼を損なう可能性があります。

第二新卒であっても、短期間の職歴は信頼を獲得する上でのハードルとなりえるかもしれません。

企業からの信頼を勝ち取るために、仕事に対する意欲や今後のビジョンを明確に伝えることで、企業からの信頼を獲得しましょう。

職歴一年未満の第二新卒のメリット

職歴が一年未満の第二新卒でもメリットはあります。

第二新卒ならではのメリットとして以下が挙げられます。

企業側も第二新卒の立場は理解してくれていることが多いので、これらのメリットを駆使し、履歴書を作り上げていきましょう。

適切なキャリア選択ができる

一度就職をした経験を通して、適切なキャリア選択ができるようになったというのは大きなメリットになります。

たとえ、短期間の職歴であっても、実際のビジネスシーンでの経験は、自身の適性や求める環境についての理解を深める場になります。

その経験をもとに、次回の職場選びでより自分に合ったキャリアパスを選べるようになると言えるでしょう。

実際に、「異業種の転職だが、自身の思い通りのキャリアが描きやすくなった」「前職よりも職場の環境が適している」などの声が聞かれます。

入社してみてわかることは多いので、一社目での経験を次回に活かして、自身にとって適切なキャリアを選択できるようにしましょう。

リスク対応能力がある

職歴が一年未満の第二新卒は、リスク対応能力の高さを評価されることがあります。

短期間の職歴は、その人が早期にキャリアや職場の不一致を察知し、積極的に変化や新しい環境への適応を試みることを示しています。

転職活動は時間と労力を費やすものの、なかなか採用されないこともあります。

これはリスクをとって新しい環境や状況に挑戦し、適切な判断や行動をする能力があると言えるでしょう。

仕事に対する意欲をアピールできる

職歴が一年未満の第二新卒は一社目で経験したことを、そのまま次の企業の応募動機やキャリアビジョンへ転換し、仕事への意欲としてアピールすることができます。

なぜなら、企業側は第二新卒に求めるものとして、仕事に対する熱意や意欲を採用の基準として評価する傾向があるからです。

たとえば、

などとすると、より意欲の高さを伝えることができるでしょう。

また、第二新卒は新卒や学生と比べ、一度社会人の経験をしていることから、自身のスキルや適性を理解しやすいです。

仕事への意欲に加え、自身の考えを伝えやすいのもメリットと言えます。

「次の転職先は失敗したくない」「自分がやりたい仕事に挑戦したい」など、経験を通じて感じたことや想いをアピールしてみましょう。

第二新卒が一年未満の職歴を履歴書に書くコツ

ここでは、職歴が一年未満の第二新卒が履歴書を書く際のコツをお伝えしていきます。

履歴書の書き方のコツは以下のとおりです。

履歴書は書類審査の合否を左右する重要な書類です。

コツを抑えて、採用担当者に響く履歴書を作成しましょう。

経歴をごまかさない

自身の一年未満の経歴はごまかさず、ありのままを書きましょう。

「第二新卒が一年未満の職歴を書くべき理由」でも述べたとおり、短期間の職歴をごまかすために、前後の在籍期間などを変えてしまうと経歴詐欺に当たります。

仮に、志望企業に採用になったとしても、後日経歴詐欺が発覚すれば、内定の取り消しや入社後の企業との信用問題にもなるので、デメリットしかありません。

たとえ、職歴が一年未満でもありのままの経歴を記載しましょう。

退職理由を会社のせいにしない

第二新卒に限ったことではありませんが、退職理由を会社のせいにすることは避けましょう。

退職理由を会社の責任や問題点として強調すると、自己責任の感覚が低い、または批判的な性格であると受け取られる恐れがあります。

ポジティブかつ建設的な姿勢をアピールするためには、個人の成長やキャリア目標に焦点を当てた理由の表現が望ましいです。

退職理由を次の企業に視点を向け、自らの成長や目標に関連したポジティブなアプローチを心がけることがより良い印象を与えるコツとなります。

ネガティブ言葉をポジティブな言葉に変換する

一年未満で退職してしまった理由が、たとえネガティブなものだったとしても、ポジティブな言葉に変換することが大切です。

なぜなら、ポジティブな表現を用いることで、応募者が前向きな思考を持ち、過去の経験から学びや成長を求める姿勢を持っていることを伝えることができるからです。

また、ネガティブな言葉や批判的な内容を避けることで、新たな職場に対しても柔軟かつ仕事に対する意欲があるという印象を与えることもできます。

例えば、「職場環境が合わなかった」ではなく、「新しい環境でさらなるスキルアップを目指して」というように、自身の成長やキャリア展開に焦点をあてた表現を選ぶことが有効です。

退職理由をもう一度見返し、ネガティブな理由だった場合、ポジティブな言葉に変換することでより良い印象を与えるよう心がけましょう。

第二新卒の職歴1年未満の履歴書の書き方【具体例】

では職歴1年未満の場合、どのように履歴書を書いていけばよいか、具体例を以下に挙げていきます。

業種や職種に応じて内容を書き換えていき、書類選考で好印象を与える履歴書を作っていってください。

また履歴書と共に職務経歴書が必要となる場合も多くなっています。

職務経歴書の方がより詳しい内容が書けるので、退職理由など具体的な内容は職務経歴書に記載するのも良いでしょう。

迷ったら転職サービスを利用する

短期間の退職や転職が続いている方にとって、転職サービスを利用することは大変有効です。

転職エージェントが、個々の特性にあったサポートをしてくれます。

具体的には、面接のアドバイス、条件の交渉支援、そして多くの転職経験がある方にもぴったりの求人紹介をしてくれます。

このようなサポートがあるだけで、転職活動がよりスムーズに、安心して行えるでしょう。

転職で行き詰まっている方や、相談しづらいような特殊な条件を持っている方に、エージェントのサポートはきっと役立つはずです。

転職エージェントを上手く活用することで、安全かつ効果的な転職活動を行いましょう。

職歴一年未満でも隠さず書こう！

短期間の職歴があると隠したいという気持ちが出てきてしまいますよね。

しかし、それを隠したり、期間を詐称してしまうとかえって逆効果！

重要なのは、短期間であっても正直に記載し、その短期間をどのように伝えるかです。

ましてや第二新卒は実績ではなく、仕事に対する熱意や意欲を見られることが多いため、その短期間をうまく転職理由に絡め、自身の想いを伝えると良いでしょう。